、 視聴率
視聴率（しちょうりつ）とはあるテレビ番組をその地区の住民の何パーセントが視聴したかを表す推定値である。視聴率には個人視聴率と世帯視聴率があるが、一般的に視聴率といえば世帯視聴率のことを指す。
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歴史
日本における視聴率は記録に残っているものでは、1954年に「NHK放送文化研究所」が年に2回、訪問面接法による調査を開始したのが最初。「NHK放送文化研究所」による調査は、1971年に調査方式を配付回収法に変更した。2007年現在では数ヶ月に1回、1週間分の個人視聴率の調査・発表を行っている。
1955年には電通が年に4回、日記式のアンケートによる調査を開始した（電通による視聴率調査は1963年1月が最終。以後の調査は「ビデオリサーチ」へ引き継がれる）。
1958年には社団法人「中央調査社」が同じく日記式のアンケートによる調査を年に4回開始し、1959年には年12回（毎月）に拡大した。1961年4月、「ニールセン」が日本に進出し測定機械による世帯視聴率調査を開始し、1962年12月からは「ビデオリサーチ」社も調査を開始した。
長らくこの「ニールセン」と「ビデオリサーチ」の2社が日本国内における世帯視聴率を測定していたが、2000年3月に「ニールセン」が日本国内における視聴率調査から撤退し、それ以後は、世帯視聴率は「ビデオリサーチ」の測定した結果のみが用いられることとなった。撤退の理由は個人視聴率導入に関して民放キー局と意見が対立したからだとされる。
概説
視聴率の測定は基本的にモニター世帯に設置されるテレビに接続した専用の機器から得られるデータを基にしている。地域や調査内容によっては、日記式のアンケートによる調査を行っているものもある。
視聴率は各局全体からの割合で測るものではない。たとえば、100世帯がテレビ視聴率計測の対象だったとして、その内1世帯がテレビをつけていたとする。しかし残りの99世帯がテレビを消していた状態の場合、つけていた1世帯が視聴していた番組の視聴率は100%ではなく1%となる。各局全体からの割合で測る場合、それぞれの局の視聴率を番組視聴占拠率と呼ぶ。
平均視聴率は毎分0秒のときの視聴率（瞬間視聴率）の平均で求められており、一番組中で最も高かった瞬間視聴率をマスコミ用語で瞬間最高視聴率として考慮することもある。
なお瞬間視聴率、瞬間最高視聴率という言葉はマスコミ用語で、「ビデオリサーチ」ではそれぞれ毎分視聴率、毎分視聴率の最高値という。
日本
日本では前述の通り、「ビデオリサーチ」の調査結果がそのまま世帯視聴率となっている。「ビデオリサーチ」の場合、機械式の視聴率調査は主要11地区（関東地区、関西地区、名古屋地区、札幌地区、仙台地区、福島地区、新潟地区、静岡地区、岡山香川地区、広島地区、北部九州地区）では毎日、その他の都市（青森地区、岩手地区、秋田地区、山形地区、富山地区、金沢地区、長野地区など）では毎月、月はじめ2週間の調査を行っている。標本数は関東地区、関西地区、名古屋地区が600、それ以外の地区は200である。ただし、放送エリア内に地元民放テレビ局が3局以上あることが機械式視聴率調査の条件のため、福井県、山梨県、徳島県、佐賀県、宮崎県では機械式視聴率調査は行われていない。
また、衛星放送・一部の独立UHF局などは一括して「その他の局」という扱いとなり、個別の数字は公表されない[1]。また、録画による視聴（録画率）やパソコンによる視聴はカウントされていない。
一般に関東地区、関西地区、名古屋地区などでは15%を超えるとヒット作と言われることが多く、逆に10%を切ると視聴率が低迷していると言われることが多い。それは、テレビの総視聴率が最も高い時間帯である19時～22時で総視聴率は約70%、それを単純に民放5局とNHK2局の合計局数で割ると10%になることからである。
民間放送各社はこの数値が広告の営業活動に大きくかかわることから視聴率を重視している。近年では公共放送であるNHKも同様に重視している。
なお、これまでの関東地区における最高視聴率は「ビデオリサーチ」が視聴率調査を開始した1962年12月3日以降では1963年12月31日の第14回NHK紅白歌合戦で記録した81.4%であり（1961年～2000年に行われていた「ニールセン」による調査でも第14回NHK紅白歌合戦の89.8%が最高）、「ビデオリサーチ」以前も含めた最高視聴率は1955年5月30日、日本テレビのボクシング中継・パスカル・ペレス対白井義男戦で記録した96.1%（電通調べ）である。
視聴率を扱う文献は必ずしも多いわけではないが、松本清張の『渦』は、視聴率を取扱い、その権力批判的な側面が発揮された作品である。
意義
視聴率というものを調査する意義は、大きく分けて
- 各種番組の視聴率から、国民の関心の高さを探る
- 視聴率の移り変わりから社会の動きを知る
- テレビの媒体力や広告効果のひとつの指標として提示することで、利用スポンサーに対して広告料をもらう根拠とできる
といったものがある。
問題点
データの信憑性と誤解
視聴率の調査対象世帯数から、データには誤差がある。また不正操作に弱いという指摘もある。サンプル数が少ない場合、少ない不正件数で大きく数値を変動させることができる。この脆弱性を悪用し、モニター世帯を買収して、視聴を依頼したのが日本テレビの“視聴率不正操作問題”である。
また、「ビデオリサーチ」社は調査方法の詳細を公開していないため、信憑性を検証できない。さらに、調査は世帯単位で行っているので、現在のようにテレビが一家に何台もある実態に対応できていない。地域ごとのサンプル数の違いなどもあり、学術的（社会調査）に評価されるものではない。
視聴率という数値の意味に関しても誤解されることが多い。「ビデオリサーチ」社の調査方法では、標本数600、信頼度95パーセントの場合、視聴率10パーセントの時の誤差はプラスマイナス2.4パーセント、視聴率20パーセントの時の誤差はプラスマイナス3.3パーセントである。つまり、「視聴率20パーセント」と「視聴率18パーセント」に有意差は無く優劣をつけることはできない。
番組内容への影響
現在のところ、視聴率は番組の良し悪しについての客観的指標として最も使用されている。視聴率が高い番組は「いい番組である」、「広告効果が高い番組である」という評価となるので、テレビ局はさまざまな手段で視聴率向上のための努力をする。しかし、その努力が行き過ぎると、番組内容は二の次で高視聴率を取れる番組を制作しようとしてしまう。その結果、さまざまな悪影響を与えてしまうこととなる。
- 興味本位の番組・大衆迎合的番組が増える。また、そのような番組制作においてプライバシー権・放送倫理を侵害する問題が発生する温床となる。
- 高視聴率を望む傾向が強くなるので、低視聴率番組は途中で打ち切られやすい。しかし、打ち切りとなった番組が後に多大な評価を得ることも希にある。『宇宙戦艦ヤマト』・『機動戦士ガンダム』などがその一例である。
- 刺激的、ドラマ的な展開を求めんがためのやらせなどの捏造行為が発生しやすい。特に軽度のやらせは演出の一種として扱う傾向があり、番組全体の劇場化が指摘される。
ゴールデンタイムとプライムタイム
冒頭で述べた通り、（1960年代から2000年まで2社体制で視聴率調査をしていた）「ニールセン」と「ビデオリサーチ」とで、最もテレビの視聴が高い時間帯の基準が両社で異なっていたからによるものとされている。米国に本社を持つ「ニールセン」では、米国基準で最もテレビの視聴が高い時間帯を設定し、これを19時から23時までとして「プライムタイム」と呼んだ（ただし実際の米国における「プライムタイム」の時間帯は月～土曜の20時～23時・日曜の19時～23時であり、日本のそれとは異なる）。
これに対し、「ビデオリサーチ」は日本独自の基準として、最もテレビの視聴が高い時間帯を19時から22時までとして「ゴールデンタイム」と呼んだ。
なお、この2区分の調査は、ニールセンの「プライムタイム」は1961年4月の調査開始当初から、「ビデオリサーチ」の「ゴールデンタイム」も1962年12月の調査開始当初から始めた。しかし「ビデオリサーチ」も1971年から「プライムタイム」の調査を開始し、現在に至っている。
三冠王・四冠王
日本の放送局が視聴率を評価する際に使う表現で、下記3区分すべてで視聴率がトップの放送局を指して「三冠王」と呼ぶ。
上記に加えノンプライム（6時～19時、23時～24時）でも視聴率がトップであれば、「四冠王」と呼ばれる。
1980年代後半にフジテレビが「三冠王」を使い始めた。フジテレビは1982年から1993年までの12年間、三冠王。ただし、この三冠王は、在京民放局5局中での三冠王であり、とりわけ全日視聴率は、NHKがフジテレビの全日視聴率を1987年と1990年から1993年の合わせて5年間を除き上回っていた。
日本テレビが「四冠王」の表現を使い始め、バラエティー番組や巨人戦中継が好調で同社が年間視聴率四冠王の座に1994年～2002年に9年連続で就いていた。2003年は日本テレビの年度視聴率三冠王が、2004年にはフジテレビが同年度の三冠王を達成した。
視聴率三冠王の第1号はTBSで、1978年に1度だけ達成したことがある（当時は『まんが日本昔ばなし』、『クイズダービー』、『8時だョ!全員集合』、『Gメン'75』と言った超人気番組を同局が有していたことが三冠王に有利な条件であった）。
視聴率争い
視聴率がテレビ局の評価を決めると言っても過言ではないため、国や時代、時間帯を問わず視聴率争いは行われている。ここではその代表的なものをあげる。
土曜8時戦争
TBSの『8時だョ!全員集合』（1969年～1985年）とフジテレビの『オレたちひょうきん族』（1981年～1989年）の視聴率争いは熾烈で、「土曜8時戦争」と呼ばれるほどであった。『全員集合』は視聴率が50%前後まで達するお化け番組であったが、『ひょうきん族』の最盛期には視聴率で逆転し、『全員集合』を放送終了に追い込んだ。
札幌戦争
北海道地区の夕方ワイド番組における視聴率争いで、札幌テレビ放送(STV)が1991年に始めた『どさんこワイド120』を中心としたものである[2]。
それまで夕方の時間帯はアニメやドラマの再放送が多く行われていたが、STVは夕方ワイド番組を放送することで他局の視聴率を抜き去り、北海道の各テレビ局が同様の番組で追随することとなった。この流れは日本全国に波及し、各地で夕方ワイド番組が作られるようになっていく。大阪・福岡などでは各局の夕方ワイド番組が競合し、同様の視聴率争いが発生している。
マンデー・ナイト・ウォー
1990年代後半のアメリカ合衆国では、米国を二分するプロレス団体のWWF（現WWE）とWCW（現在は解散）が、月曜夜の同じ時間帯にプロレス中継（WWFの『MONDAY NIGHT RAW』、WCWの『MONDAY NITRO』）を放送しており、熾烈な視聴率争いが発生していた[3][4]。
この視聴率争いは凄まじく、ライバル団体の放送を見て何の前触れもなしに対戦カードを変更する、視聴率で押されそうになると現地スタッフがレスラーに乱入を指令する、などの常軌を逸した演出も日常茶飯事であった。当初はWCWが人気レスラーを起用しnWoブームを生むなど優勢であったが、WWFが選手や社長一家の抗争を前面に出すアティテュード路線に変更することで巻き返し、ついにはWCWを解散に追い込んだ。
脚注
- ^ 株式会社「ビデオリサーチ」 ++ FAQ > 視聴率に関する質問
- ^ 「自社制作ワイドで火花を散らす“札幌戦争”」『創』1994年7月号、創出版。
- ^ 『WWE マンデーナイトウォー』 ジェネオンエンタテインメント、2004年6月25日。ASIN B000244RVC
- ^ Rick Scaia,"THE MONDAY NIGHT WARS: RAW vs. Nitro,"ONLINE ONSLAUGHT,August 7, 2003.
関連書籍
いずれも日本における視聴率に関するもの。
- 「ビデオリサーチ」編 『視聴率の正体』 星雲社、1983年。ISBN 4795252084
- 藤平芳紀 『視聴率の謎にせまる―デジタル放送時代を迎えて テレビ社会と私たちの暮らしの関わりを探る格好のテレビ論』 ニュートンプレス、1999年。ISBN 4315515329
- 引田惣弥 『全記録 テレビ視聴率50年戦争―そのとき一億人が感動した』 講談社、2004年。ISBN 4062122227
- 藤平芳紀 『視聴率の正しい使い方』 朝日新聞社、2007年。ISBN 9784022731425
関連項目
- 潜在視聴率
- 視聴率主義
- 聴取率
- テレビ離れ
- 視聴者
- インターネット視聴率
- 延べ視聴率
- 野球番組の歴代視聴率一覧
- 放送倫理・番組向上機構 (BPO)
- WWE#Monday Night War
- WCW#マンデー・ナイト・ウォー
- en:Monday Night Wars
- en:Monday Night Wars: Ratings
外部リンク
- 「ビデオリサーチ」
- NHK放送文化研究所
- 日本テレビ-「視聴率操作」に関する調査報告書
- 関東地区の視聴率推移（1963年～）
- 視聴率の嘘800ホント200（放送局勤務の作者による視聴率に関する連載コラム。）
